【全部で3つある】建物の高さ制限 ~②隣地高さ制限~

こんにちは。恵比寿不動産の石井です。

建物の高さには、3つの制限があります。

①道路高さ制限
②隣地高さ制限
③北側高さ制限

今回は②隣地高さ制限について解説していきます。

・隣地高さ制限とは何か知りたい人
・基本的な計算方法が知りたい人
・20mを超える建物を建てようとしている人
今回は、隣地高さ制限ですよ~
①道路高さ制限についてはこちらをどうぞ
関連記事

こんにちは。 恵比寿不動産の石井です。 建物の屋根って ↑勾配がついてるのがほとんどです。 なぜだか知っていますか? ・屋根に雨水がたまらないようにするため ・雪が積もらないようにするため っていうことはイメー[…]

隣地高さ制限とは?

建物と隣地境界線との距離によって、建てることができる建物の高さが決まってきます。

根拠は、建築基準法第56条第1項第二号です。

当該部分から隣地境界線までの水平距離に、次に揚げる区分に従い、イ若しくは二に定める数値が1.25とされている建築物で高さが20mを超える部分を有するもの又はイから二までに定める数値が2.5とされている建築物で高さが31mを超える部分を有するものにあっては、それぞれの部分から隣地境界線までの水平距離のうち最小のものに相当する距離を加えたものに、イから二あでに定める数値が1.25とされている建築物にあっては20mを、イから二までに定める数値が2.5とされている建築物にあっては31mを加えたもの

イ 第一種中高層住居専用地域若しくは第二種中高層住居専用地域内の建築物又は第一種住居地域、第二種住居地域若しくは準住居地域内の建築物 1.25

ロ 近隣商業地域若しくは準工業地域内の建築物 2.5

ハ 高層住居誘導地区内の建築物であって、その住宅の用途に供する部分の床面積の合計がその延べ面積の2/3以上であるもの 2.5

二 用途地域の指定のない区域内の建築物 1.25又は2.5のうち、特定行政庁が土地利用の状況等を考慮し当該区域を区分して都道府県都市計画審議
会の議を経て定めるもの

 

わかりずらい条文ですね~

なので表にまとめてみました。

第一種中高層住居専用地域
第二種中高層住居専用地域
第一種住居地域
第二種住居地域
準住居地域
20m+1.25×L
近隣商業地域
準工業地域内
31m+2.5×L

ざっくり言ってしまうと
・計算式が2通りある
・用途地域によって選択すればいい

ってことです。

ちなみに用途地域についてはこちらをどうぞ

関連記事

こんにちは。恵比寿不動産です。 不動産の広告を読み解くシリーズ。 今回は、「用途地域」についてです。 ・家を買おうとしている人 ・建て替え検討中の人 ・大きな建物を建てたい人 ・特殊な用途を建てたい人 ・住環境が気にな[…]

Lとは

求めたいとこから隣地境界線までの水平距離 a 」+「建物から隣地境界線までの水平距離のうち最小のもの b  

となっています。

これも文字だとわかりにくいので図にしてみました。

求めたい点Xについては
L=a+bとなります。

 

図にするとわかりやすくなったでしょう!

 

実際に計算してみましょう!

問題:点Xの隣地高さ制限はいくつになる?

 

では計算してみます。

ステップ1
用途地域が第一種住居地域なので
→H=20m+1.25×L
の式を使う。

ステップ2
点XのLは?
→L=4m+1m=5m

ステップ3
式に数値を代入する
→H=20m+1.25×5m
=26.25m————————-答え

 

これができればOK!

まとめ

以上、隣地高さ制限についてでした。

・用途地域によってどちらの式を使えばいいのか
・Lはいくつになるか

この2点さえ抑えておけば大丈夫でしょう!

最後までお読みいただきありがとうございました。

 

最新情報をチェックしよう!